産業の劇的な変化、雇用形態の多様化、コミュニケーションの希薄化、IT化などにより、職場で何らかのストレスを抱えている人が増えています。それに伴い、心の病は増加傾向にあり、その多くは職場の主戦力である30代であるという結果が出ています。現代社会における労働者の「心の病」は深刻な問題です。
約6割が職場でストレスを抱えている
厚生労働省による「平成19年労働者健康状況調査結果」によると、自分の仕事や職業生活に関して強い不安、悩み、ストレスが「ある」と回答した労働者の割合は約6割にものぼります。
以前とは違う性質の「職場のストレス」
仕事をする上で、何らかのストレスはつきものです。それは今にはじまったことではありません。
しかし、現代は「成果主義」や「裁量労働制」を導入している企業も少なくなく、今までのように、「上場企業に就職できれば安心」で「定年後も手厚い社会保障が得られる」といった期待感も薄れています。
また、国際競争が激化する中で、日本の産業も劇的に変化し、大企業に勤めていようとも、正社員として採用されていようとも、いつ雇用や生活の保障が脅かされるのかが不透明です。雇用形態の多様化によって、非正社員として働く人の割合も多くなっています。非正社員の不安は、正社員のものに比べて、ますます大きくなっていると考えられます。
また、職場のIT化が進むにつれ、良くも悪くも「個人」で仕事ができるようになりました。挨拶程度のコミュニケーションすら重要視しない人も増えはじめました。今までと比べ、職場での人間関係が希薄になっていると言えるでしょう。仕事に対して不安や悩みがあっても、職場での人間関係を構築しづらく、相談できる相手がいないケースが増えています。


